表記の基準（ひょうきのきじゅん）

日本語の書き表し方については、内閣告示・訓令の形でよりどころが示されている。主なものは常用漢字表、現代仮名遣い、送り仮名の付け方、外来語の表記、ローマ字のつづり方。いずれも一般の社会生活における目安であり、強制力のある規格ではない。

送り仮名の付け方（1973年告示・1981年一部改正）は通則1〜7からなり、活用のある語は活用語尾を送る（書く・美しい）のが基本原則。許容も広く認められ、「申し込み」を「申込み」「申込」と書くのは、読み間違えるおそれのない複合語で送り仮名を省くことを認めた通則6の許容である。これとは別に、「取締役」「書留」のように慣用が固定して送り仮名を付けない名詞は通則7で定められている。外来語の表記（1991年告示）は、一般的に用いる仮名を第1表（シェ・チェ・ティ・ファ・ジェ・ディなど）、原音や原つづりになるべく近く書き表そうとする場合に用いる仮名を第2表（イェ・ウィ・クァ・トゥ・ヴァ・ヴィなど）に分けて示す。

ローマ字のつづり方は令和7年（2025年）内閣告示第4号が現行。昭和29年（1954年）の旧告示は第1表（訓令式）と第2表（ヘボン式・日本式）の二表立てだったが、改定で「本表」の一表にまとめられ、社会で実際に使われている shi・tsu・chi・fu・ji などいわゆるヘボン式に一致するつづりが採用された。いずれの告示も一般の社会生活における目安であり、法的拘束力はなく、各分野の既存の取り決めに直ちに変更を求めるものでもない。